2017/05/12
オフィス移転のいろは

50名〜100名の賃貸オフィスを探している人必見!これだけチェックすれば完璧!

人数や業種によって大きく異なる、新しいオフィス探し。

今回は50~100名の従業員数の会社の方が、オフィス探しにおいてチェックするべきポイントをご紹介します。

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しらないと損するかも?オフィス面積の表示方法をチェック

50~100名の従業員数の会社では、最低でもオフィスの面積は100坪以上あることが求められます。

しかし、ただ「100坪以上のオフィス」と調べるだけでは、思わぬ落とし穴に引っかかってしまうかもしれません。実は、同じ「100坪」と表記されていても、実際にオフィスとして使える面積が違う、ということがあるのです。

その原因は、オフィスの契約面積の表示方法です。

表示方法には、大きく分けて2通りの表示方法があります。1つは、エレベーターホールやトイレ、廊下などを含めた面積の「グロス契約」、もう1つは、事務室(家具家電や什器を配置できて、オフィスとして機能するスペース)のみを契約面積とする「ネット契約」です。

この2種類の違いを知らないと、100坪だと思って決めた物件は、実は90坪しか自社のオフィスとして使えなかった・・・なんてことも。

希望にみあった坪数の物件を見つけても、まずはグロス契約かネット契約なのか、しっかりと確認しましょう。

業務に影響大!近隣の他企業チェック

希望する条件の物件が入っているビルの中に、同じような展開をしている同業他社が入居していた場合、業績に影響がでるかもしれません。

また、小さなビルの場合エレベーターで他の階の企業と自社のクライアントが一緒になる可能性があるため、柄の悪い企業が同じビル内にいると、自社の印象にも影響してしまいます。

他にもエレベーターが1機しかないビルだと、人の出入りが多いお昼休みなどは、時間帯によってかなり長い時間待たなければならなくなるので、そこについても確認しておきたいのもです。

オフィスビルに入居しようと考えているときは、必ず他の入居企業をチェックしましょう!

そして入居するビル以外にも、できればビルの立地するエリアにも、同業他社がオフィスを構えているかどうか確認すると良いでしょう。

競合他社とのバッティングを避けるために、あえてニッチなエリアに展開するのも、業績を上げる1つの戦略です。

もしもの災害に備えて!耐震チェック

地震大国日本において、オフィスで業務中に大地震に遭遇する可能性も決して低くありません。従業員をかかえる会社では、従業員の安全を守るためにも、耐震チェックは欠かせません。

1981年6月1日に、現行の「新耐震基準」が施行されました。この施行以前に確認を受けたビルを「旧耐震ビル」、現行法で建築されたビルを「新耐震ビル」と呼びます。

「旧耐震ビル」はおよそ震度5程度、「新耐震ビル」は震度6~7程度の地震で倒壊しないように建築されています。

しかし、たとえ1981年6月以降に建築されたビルであっても、建物が着工されるのは確認を受けた後のことなので、旧耐震基準で建てられた可能性もあります。

また1981年以前に建てられたビルでも、新耐震基準並みの耐震性をもつビルもあります。この場合、新耐震ビルに比べて賃料が安くなることもあります。

大切な従業員のためにも、希望の条件と耐震基準を満たすビルを根気よく探すことをオススメします。

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まとめ

ただ「業務を行えればいい」「いい条件を満たす物件に入ればいい」という考えでオフィスを選ぶと、移転作業をしたり、移転後に業務を開始したりしている最中に、「思っていたのと違う!」と慌ててしまうかもしれません。

今回ご紹介した3つのポイントを頭に入れて、じっくりとオフィスを探しましょう。

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